「新人が入るたびに、同じ説明を何度もしている」——社内マニュアル動画を検討するきっかけとして多いのが、この悩みだ。ただ、動画にすれば解決するとは限らない。本記事では、どの業務が動画に向いているか、費用が何で決まるか、外注前に何を決めておけばよいかを整理する。
社内マニュアル動画とは、どういうものか
社内マニュアル動画は、業務手順や機器の操作、接客の型などを映像で残し、社員が必要なときに見返せるようにしたものだ。紙のマニュアルやOJTの置き換え、あるいは補完として使われる。
紙との違いは、「動き」と「順番」をそのまま記録できる点にある。機械の操作、包丁の入れ方、電話応対の間の取り方といったものは、文章と静止画にした時点で情報が落ちる。動画なら、その落ちた部分が残る。
もうひとつの違いは、教える側の時間を毎回使わずに済むことだ。OJTは教える人がその都度拘束されるが、動画は一度作れば同じ内容を何度でも再生できる。新人が入るたびにベテランが同じ説明を繰り返している会社ほど、効果が分かりやすい。
データで見る、教える側の負担
教える人の不足は、多くの職場に共通する課題だ。厚生労働省の「令和7年度能力開発基本調査」(2026年7月31日公表。常用労働者30人以上の7,194事業所が対象、有効回答率54.2%)では、能力開発や人材育成に関して何らかの問題があるとした事業所は80.1%だった。問題点(複数回答)では「指導する人材が不足している」が59.5%で最も多く、「人材育成を行う時間がない」も45.5%に上った(厚生労働省 報道発表資料)。
見る側も多様になっている。厚生労働省の「外国人雇用状況」の届出状況(2026年1月30日公表)では、2025年10月末時点の外国人労働者数は257万1,037人で、前年から26万8,450人(11.7%)増えた(厚生労働省「外国人雇用状況」の届出状況まとめ)。日本語の説明だけでは伝わりにくい相手にも、動きを見せる動画や字幕は手順を伝える助けになる。いずれも全産業の数字で、動画の効果そのものを示すデータではない点には留意したい。
向いている業務、向かない業務
動画化に向く業務と向かない業務は、次のとおり。
| 区分 | 業務の特徴 | 例・理由 |
|---|---|---|
| 向いている | 手順が決まっていて、繰り返し発生する | 機器の立ち上げ、日次の点検、システムの入力手順など |
| 向いている | 言葉で説明しにくい動作がある | 力の入れ方、角度、速度が結果を左右するもの |
| 向いている | 人によってやり方がばらついている | 動画にすると「正しいやり方」が一本化される |
| 向いている | 新人が短期間で大量に入る | 教える側の負荷を減らせる |
| 向かない | 手順が頻繁に変わる | 半年ごとに作り直すことになり、費用が積み上がる |
| 向かない | 判断が中心 | 「どう考えるか」は動画より文書や対話の方が伝わる |
| 向かない | 例外処理が大半を占める | パターンが多すぎて、動画の本数が膨らむ |
向かない業務を無理に動画化すると、更新されないまま古い手順が残り、かえって混乱の元になる。最初は向いている業務の中から、いちばん繰り返し回数が多いものを1本だけ作るのが安全だ。
費用はどう決まるのか
費用は、動画の長さより撮影する現場の数と、手順の本数で大きく変わる。
- 撮影日数:1拠点で1日か、複数拠点を回るか。ここが最も費用に効く
- 本数:手順ごとに動画を分けると本数が増えるが、撮影は共通なので主に編集費が増える。1本の長い動画より、短い動画を複数に分けた方が現場では使われやすい
- 表現手法:実写だけか、画面操作のキャプチャやモーショングラフィックスで図解を入れるか
- ナレーションと字幕:現場が騒がしい、あるいは音を出せない環境で見るなら字幕が必須になる
- 出演:社員が出演すれば出演料はかからない
規模によって幅があるが、企業向けの動画制作サービスはおおよそ10万〜50万円が目安だ。撮影拠点数や手順の本数で変わるため、料金表で一律に出すより、まずは打ち合わせで無料お見積もりを出すようにしている。この考え方は企業PR動画と共通で、詳しくは企業PR動画の制作費用はどう決まる?で整理している。
外注する前に決めておく4項目

次の4つが決まっていれば、初回の打ち合わせで構成案まで話を進めやすい。
- 誰が見るのか:新人か、中途の経験者か、外国人スタッフか。対象が変わると、省略してよい前提知識が変わる
- いつ見るのか:入社時に一度まとめて見るのか、現場でその都度スマホで見返すのか。後者なら1本2〜3分に刻む必要がある
- どこで見るのか:社内ネットワークか、動画共有サービスか、タブレットに入れて持ち歩くか。納品形式が変わる
- 正解を誰が決めるのか:「この手順で合っている」と判断できる人を1人決める。ここが曖昧だと、撮影後に「うちの部署ではやり方が違う」と差し戻しが起きやすい
特に4つ目は抜けやすく、抜けたまま進めると撮り直しにつながる。
撮影当日と納品後に起きやすい失敗
| 起きやすい失敗 | 防ぎ方 |
|---|---|
| 音が使えない(工場や厨房の環境音が大きい) | ナレーションを後から入れる前提で構成しておく |
| 手元が映っていない | 何をアップで押さえるかを、撮影前に手順書レベルで決めておく |
| 熟練者の速度で撮ってしまい、初心者が追えない | 撮影時にゆっくり作業してもらうか、編集で速度を落とす |
| 手順が変わっても更新できず放置される | 全体を1本にせず工程ごとに分け、変わった工程だけ撮り直せるようにする |
最後の点は費用に直結する。工程ごとに分けておくかどうかで、後から手順が変わったときの更新費が大きく変わる。
内製と外注の分け方は、採用動画を例にした「採用動画の内製と外注、結局どっちが得か|企業イベント担当者のリアルな判断基準」も参考になる。
まとめ:1本目は「いちばん繰り返している作業」から
手順が決まっていて繰り返し発生する業務ほど、動画化の効果は出やすい。費用は尺より撮影日数と手順の本数で決まり、工程ごとに分けておくと後から更新しやすくなる。
最初から全業務を動画化しようとすると、費用も工数も膨らみやすい。いちばん繰り返し回数が多い作業を1本だけ作り、現場で本当に見られるかを確かめてから広げるのが確実だ。
EasyEaseは、東京・横浜を中心に業務マニュアル動画を含む企業向けの動画制作を行っている。実際の事例はEasyEaseの制作実績で確認できる。
よくある質問
社内マニュアル動画に向いている業務は?
手順が決まっていて繰り返し発生する業務、言葉で説明しにくい動作を含む業務、人によってやり方がばらついている業務、新人が短期間で大量に入る職場の業務が向いている。手順が頻繁に変わる業務や判断が中心の業務は向きにくい。
社内マニュアル動画の費用は何で決まる?
動画の長さより、撮影する現場の数(撮影日数)と手順の本数で大きく変わる。画面キャプチャやモーショングラフィックスでの図解、ナレーションと字幕の有無、出演者も費用に影響する。
1本の長い動画と短い動画の複数本、どちらがよい?
現場で見返す用途なら、工程ごとに短く分けた方が使われやすい。手順が変わったときも、変わった工程だけ撮り直せるため、更新の費用を抑えやすい。
外注する前に何を決めておけばよい?
誰が見るのか、いつ見るのか、どこで見るのか、手順の正解を誰が決めるのか、の4つ。特に正解を判断する人を1人決めておかないと、撮影後に差し戻しが起きやすい。