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周年映像が見送られたときの対応、担当者の一言から翌年の提案につなげる3つの動き

周年映像が見送られたときの対応、担当者の一言から翌年の提案につなげる3つの動き

「今回は映像なしで、シンプルにいきましょう」

周年イベントの提案が一段落した頃、クライアントの担当者からこう言われることがある。予算の都合、社内稟議が通らなかった、前例がない。理由はさまざまだが、この一言が出た時点で「今回は縁がなかった」と案件を閉じてしまう営業は少なくない。

しかし、この一言は翌年以降の提案につながる手がかりにもなる。この記事では、周年映像が見送られる背景にある担当者の事情と、それを翌年の問い合わせにつなげるための具体的な動き方を整理する。

見送りの理由は「不要」ではなく「判断材料不足」のことがある

まず押さえておきたいのは、周年イベントの映像を見送る企業が、必ずしも「映像に価値がない」と考えているわけではないという点だ。

見送りの理由としてよく挙がるのは、「稟議を通せるだけの材料がなかった」か、「過去に映像を入れたことがなく、効果のイメージを社内で共有できなかった」のどちらかである。つまり「不要だから断った」のではなく、「判断材料がなかったから断った」というケースがある。

ここを取り違えると、見送られた時点で営業側の動きが止まってしまう。「断られた=縁がなかった」と処理すると、翌年に向けた手がかりを見逃すことになる。

周年の節目を迎える企業の数も多い。帝国データバンクが2025年12月に発表した調査によると、2026年に創業・設立から10年刻みの節目を迎える企業は14万5,159社で、うち100周年は2,371社、50周年は17,939社だった(帝国データバンク「全国『周年記念企業』調査(2026年)」。個人経営や団体も含む集計)。節目の年は創業・設立の時期から読みやすいため、見送られた企業でも、次の節目や翌年の社内イベントに向けて準備の時期を逆算しやすい。

予兆となる担当者の一言、3つのパターン

見送りが決まった打ち合わせの中で、担当者がこぼす一言がある。ここでは「予兆ワード」と呼ぶ。どの一言が出たかによって、翌年に向けたフォローの仕方を変える。

担当者の一言読み取れるサイン返し方の方向
「今年は間に合わなかったので」予算ではなく、スケジュールの都合で検討できなかった周年時期から逆算した準備スケジュールを渡す
「上には映像も検討したいと伝えてはいるんですが」担当者は前向きだが、決裁者を説得できなかった決裁者向けの1枚資料を先に渡す
「小規模だから映像までは、と思っていて」「映像=大掛かりで高額」という思い込みがある最小構成の選択肢を伝える

予兆①「今年は間に合わなかったので」

このセリフのポイントは「間に合わなかった」という言葉だ。予算がないのではなく、スケジュールの都合で検討自体ができなかったというサインである。

このタイプの担当者には、見送りが決まった時点で次のように返すとよい。

「承知しました。来年に向けて、御社の周年時期から逆算した準備スケジュールだけ、参考までにお送りしておきますね。3ヶ月前に構成案、1ヶ月前に素材確定、くらいのペースで動くと無理なく間に合います」

このひと言を添えておけば、担当者にとって「来年また声をかけてよい相手」として記憶に残りやすい。

予兆②「上には映像も検討したいと伝えてはいるんですが」

これは、社内で通せなかったことを暗に伝えているセリフだ。担当者本人は映像をやりたいと考えていて、決裁者を説得できなかったというサインになる。

このケースでは、決裁者向けの資料を先に渡しておくのが有効だ。

「もし来期の検討時に社内で共有いただけるようでしたら、稟議に使いやすい1枚資料をお渡しできます。金額感と、実際に映像を入れた場合の会場の変化がわかる短い参考動画も一緒にお送りしますね」

金額を明言しすぎず、「稟議で使える形」であることを伝えるのがポイントだ。担当者が欲しいのは決裁者を説得する材料であり、映像そのものを否定しているわけではない。

予兆③「小規模だから映像までは、と思っていて」

これは「映像=大掛かりで高額なもの」という思い込みに基づく見送りだ。このセリフが出たら、金額感の情報が正しく伝わっていない可能性がある。

このケースでは、映像の入口として、映像制作の最小構成を示すとよい。

「実はオープニング映像だけ、表彰前の紹介映像だけといった小さな構成から始めることもできます。作り込みたい場合は通常の制作に広げることもできますが、まずは映像を入れてみる、という選択肢として持っておいてもらえたらと思います」

「小さいから薦める」のではなく、「一度体験してもらうための入口」として伝えることが大切だ。会場が暗転してOPが流れたときの空気の変化は、説明だけでは伝わりにくい。

実際の事例はこちら:EasyEaseの制作実績と、イベントダイジェスト映像のサンプルをあわせて参照してほしい。

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見送られた後、翌年までにやるべき3つの動き

予兆を拾ったら、そこで終わりにせず、翌年の問い合わせにつなげる動きが必要になる。

① 見送り理由を案件メモに残し、次回提案のタイミングを決めておく

見送られた案件を「失注」として処理すると、次の検討時期に再提案する機会を逃す。周年の節目は創業・設立の時期から予測でき、社員総会や表彰式は毎年ほぼ同じ時期に開かれることが多い。見送り理由と一緒に、「次はいつ頃連絡するか」まで決めてメモに残しておく。

実際、社内イベントは定期的に開かれている。株式会社IKUSAが2026年5月、従業員300名以上の企業に勤める社員400名に行ったインターネット調査では、何らかの社内イベントを実施している企業は計66.3%で、その頻度は「月1回以上」10.3%、「四半期に1回」19.0%、「半年に1回」19.3%、「年1回」17.8%だった(株式会社IKUSA「勤務先での防災・SDGs・社内イベント等に関するアンケート調査」。イベント事業者による調査で、対象は大企業の社員に限られる)。

次の検討時期は、たとえば次のように逆算して決める。

  1. 見送りの時点:見送り理由(予兆ワード)と、イベントの開催時期を記録する(例:9月開催、7月に検討したが間に合わず見送り)
  2. 見送り直後:稟議用の資料や準備スケジュールを送る
  3. 翌年の開催4か月前:構成案の準備に入れるよう、先に連絡を入れる(例:9月開催なら5月初め)

担当者側も前年の検討時期を覚えていないことがあるため、こちらから先回りして連絡すると、次の検討に乗りやすい。

② 稟議に使える資料を「見送り直後」に渡しておく

見送りが決まった直後は、資料を受け取ってもらいやすいタイミングだ。「映像を検討したが見送った」という記憶が担当者の中で新しいうちに、次回検討用の資料を渡しておく。

このとき、金額のレンジを断定的に書いた資料は避けたほうがよい。案件の規模や作り込みの度合いで大きく変わるため、幅を持たせた説明にとどめ、「まずはこのくらいの規模から検討できる」という入口の情報に絞る。

③ 「体験してもらう場」を次の周年より前につくる

周年イベント本番を待たずに、表彰式や社内総会など、規模の小さいイベントで先に映像を体験してもらう提案も考えられる。

「来年の周年まで待たなくても、来月の社内表彰式のオープニングだけ、映像を入れてみませんか。規模を絞れば、稟議にも上げやすいと思います」

表彰式であれば、表彰の直前に受賞者を紹介する20〜30秒の映像(売上などの数字・名前・顔写真・順位)を流す形もある。小さな規模で一度体験してもらえれば、担当者が翌年の周年イベントで映像を検討するときの判断材料になる。

イベント会社にとってこれは、目先の1案件の話ではなく、クライアントの映像予算を来年・再来年に向けて育てる動きになる。

見送り案件も進行中の案件と同じリストで管理する

見送り後のフォローは、営業やプランナーが複数の案件を同時に進めているときほど後回しになりやすい。見送りになった案件は進行中の案件に比べて優先度が下がり、連絡のタイミングを逃しやすいからだ。

そこで、見送り案件も進行中の案件と同じ扱いでリスト化しておく。受注した案件だけを管理していると、翌年に動く可能性のある案件がリストからこぼれ落ちる。

案件が増えるほど、「今は動いていないが、いずれ動く可能性がある案件」の見える化が必要になる。これは映像制作会社に限らず、イベント制作会社の営業活動全体に言えることだ。

翌年に稟議を通すための資料づくりは、「周年イベントの映像提案、稟議を通しやすくする社内説明資料の作り方」で整理している。

まとめ:見送りは終わりではなく、翌年の入口

周年イベントで映像を見送った企業に翌年あらためて検討してもらえるかどうかは、見送りの時点の対応に左右される。担当者がこぼした一言、稟議を通せなかった事情、小規模イベントでの体験。こうした手がかりを拾い、次の動きを決めておくことが、翌年の連絡につながる。

見送られた時点で案件を閉じるのではなく、「なぜ見送られたのか」を記録し、次のアクションを決めておく。いま見送りが続いている企業のリストがあるなら、その中から「間に合わなかった」「上には伝えている」というセリフが出ていた案件を洗い出してみるとよい。

よくある質問

周年映像を見送られたら、いつ再提案すればよいか

見送りの時点で、イベントの開催時期と見送り理由を記録しておき、翌年の開催4か月前を目安に連絡を入れるとよい。構成案の準備に入れる時期から逆算すると、担当者も検討しやすい。

見送り直後に資料を送るのは押しつけにならないか

見送り直後は、映像を検討した記憶が担当者の中で新しいため、次回検討用の資料として受け取ってもらいやすい。金額を断定せず、稟議で使える入口の情報に絞ると負担になりにくい。

小規模なイベントでも映像は入れられるか

オープニング映像だけ、表彰前の紹介映像だけといった最小構成から始める方法がある。周年イベントより前に、表彰式や社内総会で一度体験してもらう提案も考えられる。

見送り案件はどう管理すればよいか

進行中の案件と同じリストに入れ、見送り理由・開催時期・次の連絡予定日を記録しておく。案件が増えるほど、今は動いていない案件の見える化が抜け漏れを防ぐ。

【株式会社EasyEaseについて】

イベント会社の映像パートナー。企業イベントの撮影・編集・ライブ配信・OPムービー制作を、御社案件の一部として裏方で担当します。映像制作全般に対応。広告代理店・制作会社向け自社サービス「CUROCO」も運営中。

サービスの詳細はサービス一覧をご覧ください。

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