映像制作ノウハウ

採用動画で定着率を上げる設計|1日密着5本と入社2か月〜5年の追跡動画

採用動画で定着率を上げる設計|1日密着5本と入社2か月〜5年の追跡動画

採用動画を作ったのに、入社した人がすぐに辞めてしまう。応募は増えたが、思っていた会社と違ったと言われる。この悩みの多くは、採用動画を「応募を増やすため」だけに作り、「定着率」を設計に入れていないことから起きる。

この記事では、採用動画で定着率を上げるために、YouTubeに何をどう置くかを具体的に整理する。軸になるのは、1日密着動画を5本ほどと、入社2か月・半年・1年・3年・5年を追う動画だ。

採用動画は「採用率」ではなく「定着率」で設計する

採用動画というと、会社紹介のイメージ映像を1本作って、採用ページに貼る形が多い。魅力を短時間で伝えられるので、応募のきっかけとしては役に立つ。

ただ、それだけだと「入社前に見えた会社」と「入社後に見える会社」の差は埋まらない。きれいにまとめた映像ほど、良い面しか映らないからだ。差が大きいほど、入社後に「聞いていた話と違う」という気持ちが生まれ、早期の離職につながりやすい。

だから設計の主語を変える。応募を増やす動画ではなく、入社後の自分を具体的に想像できる動画を置く。想像できた状態で入社できれば、入社後の見え方が事前の想像に近づき、ギャップを小さくしやすい。

事前に実態を知ることが離職を減らす根拠

「事前に現実を知っている人ほど辞めにくい」という考え方は、人事の世界ではRJP(リアリスティック・ジョブ・プレビュー)と呼ばれ、研究も調査もある。ここでは、確認できた範囲の根拠を挙げる。

1. 研究:事前に現実を伝えると離職が下がる傾向

Jean M. Phillipsが1998年にAcademy of Management Journalで発表したメタ分析は、40件の研究を統合している。結論は、仕事の現実を事前に伝えた場合、自発的な離職と全体の離職がいずれも低い傾向にあり、選考途中の辞退も少ない、というものだ。ただし効果は、伝える時期や媒体によって変わる。伝え方を目的に合わせることが条件になる。

2. 調査:入社後のギャップは多くの人が感じている

エン・ジャパンが2023年に就業者2,626名へ行った調査では、入社前後でギャップを感じた人が79%だった。ギャップが原因で退職した人に退職までの期間を聞くと、「1ヵ月以内」が26%、「2〜3ヵ月以内」が25%で、合わせて半数を超える。退職につながったギャップで最も多かったのは「職場の雰囲気」(29%)だった。

職場の雰囲気は、文章や写真では伝わりにくい。密着動画で人と空気を見せる意味はここにある。

3. 調査:企業は「伝えたつもり」でも、求職者には届いていない

オールインが2026年7月に企業の採用担当者416名と求職者828名へ行った調査では、「伝わっている」と答えた割合に差があった。

企業側は5項目すべてで50%を超えた一方、求職者側は50%を超える項目が1つもなかった。「伝えているつもり」と「伝わっている」の差が、入社後のギャップの入口になる。

4. 調査:採用動画でミスマッチを防げたと感じる企業もある

Candeeが2022年に採用担当者109名へ行った調査では、採用に動画を取り入れている企業が63.3%だった。そのうち52.2%が「採用後のミスマッチが起きにくくなった」と回答している。回答数が限られた調査なので、参考値として見てほしい。

ここから言えること

動画だけで定着率が決まるわけではない。ただ、ギャップの中心は「仕事内容」と「職場の雰囲気」と「人」で、企業が伝えたつもりでも求職者には届いていない。この3つを、実際に働く人の1日と、時間をかけた変化で見せるのが、密着動画と追跡動画の役割だ。

求職者は応募の前に、会社を調べている

求職者は応募の前に、その会社のホームページだけでなく、SNSやYouTubeを探す。社名で検索して、出てきた動画やSNSを見てから応募を決める人は少なくない。

このとき、YouTubeに何も置いていない会社は、判断材料がない状態になる。逆に、普段の仕事の様子を映した動画が複数あれば、求職者は自分で見て判断できる。探されることを前提に、探された先に答えを置いておく。これが基本の考え方だ。

1日密着動画は5本、役割を分けて置く

1日密着動画は、社員の朝から夕方までを追い、仕事の流れをそのまま見せる形式だ。1本だけだと「その人の1日」で終わる。5本ほどに分けると、求職者が自分に近い人を見つけられる。

5本の分け方は会社ごとに変わる。たとえば次のような分け方がある。

ポイントは、全員が「できる人」に見えるようにしないことだ。迷う場面、相談する場面、うまくいかなかった場面も入れる。それが、入社後の現実と動画の差を小さくする。

採用動画の設計で迷ったら、まずはお気軽にご相談ください。

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入社2か月・半年・1年・3年・5年を追う動画で「将来の自分」を重ねてもらう

密着動画だけだと、「今の姿」しか見えない。求職者が本当に知りたいのは、「自分がこの会社で働き続けたら、どうなるか」だ。

そこで、入社2か月目・半年・1年・3年・5年といった節目ごとの社員を、それぞれ追った動画を置く。

これを並べると、求職者は「入社した自分」を時間軸で重ねられる。会社の魅力を前面に出しつつ、各段階で何に悩み、どう乗り越えたかを見せられるので、美化しすぎた印象にもなりにくい。結果として、入社前の期待と入社後の実感が近づく。

動画の質は撮影前のヒアリングで決まる

密着動画と追跡動画で一番差が出るのは、カメラの腕ではなく、撮影前後に何を聞き出せるかだ。社員にカメラを向けて「会社の魅力を話してください」と言っても、返ってくるのは用意された言葉になる。それでは求職者に届かない。

本音が出る動画にするには、節目ごとに聞く内容を決めておく。例を挙げる。

聞き方にもコツがある。答えを誘導せず、具体的な場面を思い出してもらう。「いつ」「誰と」「何をしていたとき」と掘り下げると、その人にしか話せないエピソードが出てくる。

EasyEaseは、これまで何十回も企業に密着してきた。その経験から、このヒアリングを得意としている。社員が「話しにくい」と感じる前に、話してよい範囲と話したい内容を一緒に整理し、無理なく本音が出る形に整える。

ギャップを減らすために、撮るときに守ること

密着動画と追跡動画は、撮り方を間違えると逆効果になる。次の点を守る。

置き方と更新の運用

YouTubeには、再生リストを作って「1日密着」と「入社後の歩み」に分けて並べる。採用ページからは、この再生リストに直接リンクする。求職者が迷わず見たい動画にたどり着けるようにするためだ。

運用で大切なのは、一度に完成させないことだ。まず密着動画を数本置き、次に追跡動画を節目ごとに足していく。入社2か月目の動画は、新しく入った人が2か月を迎えたときに撮れる。時間をかけて育てる前提で計画するとよい。

1本あたりの尺の考え方は、「採用動画の尺は何分が適切か|求職者の調査から考える1日密着動画の設計」で整理している。

まとめ

採用動画は、応募を集める道具である前に、入社前後のギャップを埋める道具として設計すると役割が変わる。1日密着動画を職種別に5本ほど置き、入社2か月目から5年目までの追跡動画で時間軸を見せる。この2つがそろうと、求職者は「入社した自分」を具体的に想像できる。

もちろん、動画だけで定着率が決まるわけではない。待遇や職場環境そのものを整える努力は欠かせない。それでも、入社前に現実に近い姿を見せることは、ミスマッチを減らすうえで意味がある。

EasyEaseでは、何十回もの企業密着で培ったヒアリングをもとに、採用動画を定着率の観点から設計し、撮影から編集、YouTubeの運用まで一緒に考えている。どんな動画を何本置くか、自社の場合はどうなるかを整理するところから相談できる。

よくある質問

採用動画は、応募数と定着率のどちらを重視して設計すべきか。

応募数だけでなく、入社前の期待と入社後の実感の差を小さくする設計が、定着率に効くと考えている。本記事では、1日密着動画と入社後の追跡動画を組み合わせる方法を紹介している。

1日密着動画は何本置けばよいか。

本記事では5本を例に、役割を分けて置く方法を紹介している。本数そのものより、役割が重ならないことが大事だ。

入社後の追跡動画は、いつの時点を撮ればよいか。

入社2か月・半年・1年・3年・5年を例にしている。節目ごとの社員を追うことで、求職者が将来の自分の姿を重ねられる。

動画だけで定着率は上がるのか。

動画だけで決まるわけではない。待遇や職場環境を整える努力は欠かせない。それでも、入社前に現実に近い姿を見せることは、ミスマッチを減らすうえで意味がある。

動画の質は何で決まるのか。

カメラの腕より、撮影前後に何を聞き出せるかで決まる。EasyEaseは、これまで何十回も企業に密着してきたヒアリングを土台にしている。

採用動画の設計で迷ったら、まずはお気軽にご相談ください。

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【株式会社EasyEaseについて】

映像制作を軸に、採用・イベントなど企業の課題解決を支援している。採用動画は映像制作のページでもご案内している。

🌐 公式サイト:https://easyease.net/

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