社員総会、周年式典、表彰式、セミナー、展示会——企業イベントの撮影を初めて外注するとき、「いくらかかるのか」「どこに頼めばいいのか」の2つでつまずく担当者がほとんどです。この記事では、イベント撮影の費用がどう決まるかを実際の料金プランをもとに整理し、撮影会社を選ぶときの確認ポイントをまとめます。

イベント撮影の費用は「カメラ台数・時間・納品物」で決まる

見積もりは、次の3つでほぼ決まります。

参考までに、私たちのイベントの撮影・ライブ配信の料金プランは次の3段階です（税抜の目安。規模や条件で変動します）。

「配信はしない、記録だけ欲しい」という場合はスモールプランの範囲に収まることが多く、「後日ダイジェストを社内共有・採用に使いたい」ならスタンダード以上が目安になります。ライブ配信を含む場合の費用の考え方は規模別の費用記事で詳しく解説しています。

「記録だけ」「配信あり」「撮って出しあり」で、必要な体制が変わる

同じイベントでも、映像をいつ・何に使うかで当日の体制が変わります。3つのパターンで整理します。

登壇内容を後から見返せればよい場合。カメラ1〜2台で、音声は会場の音響卓からもらうのが基本です。費用は最も抑えられますが、「後で採用動画に使いたい」と思ったときに素材が足りないことがあるので、将来の用途は先に伝えておくのが得策です。

会場に来られない社員や関係者にリアルタイムで届ける場合。配信用の回線確保、スイッチャー、配信オペレーターが加わります。YouTube・Zoomなど配信先のプラットフォームを先に決めておくと、機材構成が早く固まります。

閉会のエンディングでその日のダイジェストを流す、当日中にSNSへ投稿する、といった使い方です。会場内に編集ブースを構え、撮影と並行して編集を進めます。上映時刻が編集の締切になるため、事前に構成を固めておくことが成功条件です。詳しくは撮って出しの解説記事をご覧ください。

規模による幅は大きく、単独の記録撮影から配信・当日納品まで含めると、企業向けの映像制作サービスはおおよそ10万〜50万円が目安です。条件次第で上下するため、料金表で一律にお出しするより、まずは打ち合わせで無料お見積もりをお出しするようにしています。

イベントの撮影は「撮り直し」がききません。価格だけで選ぶと、当日になって困ることが起きます。見積もりを比べるときは、金額と一緒に次の5点を確認してください。

企業イベントの撮影経験があるか：式典・総会・セミナーは進行が止められません。段取りに慣れているかどうかは、実績ページや事例で確認できます。
配信・撮って出しまで一社で対応できるか：撮影と配信を別会社に頼むと、当日の窓口が2つになり、トラブル時の切り分けが担当者の負担になります。
当日の体制と役割が明記されているか：カメラマン何名、オペレーター何名、誰が現場責任者か。見積書に人数が書かれているかを見てください。
納品物と納期が具体的か：「データ一式」ではなく、形式・尺・本数・納品日まで書かれているか。ダイジェストの修正回数も確認しておくと安心です。
演出の提案があるか：オープニング映像や表彰の瞬間の見せ方など、記録を超えた提案が出てくる会社は、当日の映像の質が変わります。表彰式の映像演出で失敗しやすいポイントも参考にしてください。

次の情報を最初に伝えると、初回の返信で概算まで出てきます。分からない項目は「未定」で構いません。

とくに会場名は重要です。会場によって回線・電源・音響卓の条件が違い、それだけで機材構成と費用が変わります。会場が未定でも、候補が分かれば十分です。

担当者から後で伺う「こうしておけばよかった」は、だいたい次の3つです。

音声を軽視した：映像はきれいなのに登壇者の声が聞き取れない。会場の音響卓から音をもらう手配を、事前にしていなかったケースです。
用途を後から増やした：記録だけのつもりが、後から「採用動画に使いたい」となり、必要なカットが撮れていなかった。将来の用途は先に伝えるのが確実です。
当日の窓口を決めていなかった：進行の変更を撮影チームに伝える担当が決まっておらず、大事な場面を逃した。社内側で1名、撮影チームと連絡を取る人を決めておくと防げます。

なお、初めての外注で費用面が不安な企業向けに、現在企業イベントの無償撮影キャンペーンを実施しています。条件や対象はリンク先をご確認ください。