「PR動画を作りたいが、いくらかかるのか見当がつかない」——動画制作の相談で最初に出てくる質問です。結論から言うと、その費用は動画の長さではなく作り方（体制）で決まります。この記事では、見積もりが上下する5つの要因と、予算を無駄にしないための伝え方を整理します。
企業PR動画の費用相場は、なぜこんなに幅があるのか
制作会社各社が公開している相場記事を見ると、その費用はおおむね数十万円から200万円以上まで幅があります。たとえばVIDEO SQUARE（Crevo）は相場を50万〜250万円程度、動画幹事はスライドショー形式なら10〜30万円程度としています。
同じ「会社紹介動画」という名前でも、これだけ差が出るのは、費用の中身が「動画の分数」ではなく「現場を何日・何人で動かすか」だからです。3分の動画でも、1日で撮り切れる構成と、3拠点を回って社員インタビューを10人撮る構成では、かかる人と時間がまったく違います。
EasyEaseでお受けする企業向けの映像制作サービスは、おおよそ10万〜50万円の案件が中心で、規模により要相談としています。料金表で一律にお出しするより、まずは打ち合わせで無料お見積もりをお出しするようにしています。
つまり相場表を眺めても自社の金額は分かりません。自社の動画が「どの作り方になるか」を把握するほうが、予算の見通しは早く立ちます。
見積もりを動かす5つの要因
私たちが見積もりを作るとき、金額を左右しているのは次の5つです。順番に、なぜ費用に影響するのかを説明します。
1. 撮影日数
費用への影響がいちばん大きい項目です。カメラマン・ディレクター・音声などのスタッフ費と機材費は日数に比例します。1日で撮り切れる構成にできるかどうかで、金額は大きく変わります。
2. 出演（社員か、キャスティングか）
社員や代表が出演する場合は出演料がかかりません。一方、プロのナレーターやモデル・タレントを起用すると、出演料に加えて衣装・ヘアメイク・スタジオ費が加わることがあります。「誰が画面に映るか」は、費用と同時に動画の印象も決める項目です。
3. 尺と本数
尺（動画の長さ）そのものよりも、本数のほうが費用に効きます。たとえば「3分のフル版」に加えて「SNS用の30秒版」「採用サイト用の1分版」を同じ素材から切り出す場合、撮影費は共通で、編集費だけが本数分増えます。最初から複数用途を想定しておくと、1本あたりの費用は下がります。
4. 表現手法（実写・アニメーション・モーショングラフィックス）
実写は撮影費、アニメーションはイラストや作画の工数、モーショングラフィックスはデザインと動きの設計に費用がかかります。どれが高い・安いというより、伝えたい内容に合った手法を選ぶことが結果的に無駄を減らします。形のないサービスを説明するならアニメーション、人や現場の空気を伝えるなら実写、といった選び方です。
5. スケジュール
納期が短いほど、並行して動かすスタッフが増えたり、確認の回数を圧縮したりする必要があり、費用は上がりやすくなります。逆に余裕があれば、撮影日を他の予定と組み合わせるなどの調整ができます。公開日が決まっているなら、早めに相談するだけで費用の選択肢が広がります。
同じ「会社紹介動画」で費用が大きく違う、具体例
要因を具体的なイメージにするために、2つの構成を比べてみます。
- 構成A：本社オフィスで1日撮影。代表インタビューと社内風景で構成する3分の動画。出演は社員のみ、ナレーションなし、テロップで補足。
- 構成B：本社と工場の2拠点を2日で撮影。社員インタビュー6名、ドローン空撮、プロナレーション、CGでサービスの仕組みを図解。3分のフル版に加えてSNS用の15秒版を3本。
どちらも「3分の会社紹介動画」ですが、Bは撮影日数が2倍、出演者の調整が増え、空撮とCGという別工程が加わり、編集本数が4本になります。費用が数倍違って当然で、どちらが正解かは、動画を何に使うかで決まります。
展示会のブースで流すのか、採用サイトのトップに置くのか、営業が商談で見せるのか。用途が決まると、必要な構成が絞れて、費用も見えてきます。
予算を先に伝えたほうが、結果的に安くなる理由
「予算を言うと、その金額いっぱいの見積もりが来るのでは」と心配される方は多いです。ただ実際には、予算を先に伝えたほうが無駄な見積もりのやり取りが減り、その予算で最も効果が出る構成を提案してもらえます。
予算が分からないまま「いい感じの会社紹介動画」と依頼すると、制作会社はフルスペックの構成で見積もらざるを得ません。そこから削っていく作業は、時間もかかりますし、何を削れば効果が落ちないかの判断が発注側に委ねられます。
逆に「上限は○○万円、用途は採用サイト、公開は3か月後」と伝えれば、その条件で成立する構成を最初から提案できます。私たちも、詳細な仕様が固まっていない段階で構いませんので、上限だけでも先に伺うようにしています。お見積もりまでに費用はかかりません。
問い合わせ前に決めておくと、見積もりが早く正確になる4項目
次の4つが決まっていれば、初回の打ち合わせで概算までお話しできます。決まっていない項目は「未定」で構いません。
- 用途と見せる場所：採用サイト、展示会、営業資料、SNS、社内向けなど。複数あれば全部。
- 出演者の当て：代表・社員が出るのか、外部を起用したいのか。
- 公開したい時期：日付が決まっていなくても「年内」「来期の採用開始前」で十分です。
- 予算の上限：幅があっても構いません。「○○万円までなら稟議が通る」という言い方で大丈夫です。
加えて、参考にしたい他社の動画URLが2〜3本あると、トーンや温度感の認識合わせが一気に進みます。発注後に起きやすい確認漏れはこちらの記事にまとめています。
まとめ：費用は「分数」ではなく「作り方」で決まる
PR動画の費用は、撮影日数・出演・尺と本数・表現手法・スケジュールの5つで決まります。相場表を見るより、自社の動画がどの作り方になるかを考えるほうが、予算の見通しは早く立ちます。
そして、予算の上限と用途を先に伝えることが、いちばんの費用対策です。私たちは企業PR・採用・商品紹介・社内マニュアル動画を東京・横浜を中心に制作しています。実際の事例はこちら：EasyEaseの制作実績もあわせてご覧ください。制作会社選びで迷っている段階なら、映像制作会社を選ぶ5つの判断基準も参考にしてください。
社内マニュアル動画は費用の決まり方が少し異なります。社内マニュアル動画の作り方で別途解説しています。
【PR動画・採用動画をご検討の企業さまへ】
用途と予算の上限を伺えれば、その範囲で何ができるかを具体的にご提案します。仕様が固まっていない段階のご相談でも構いません。
提案・お見積もりまでに費用はかかりません。
【広告代理店・制作会社さまへ】
クライアント案件の企画・撮影・編集を、貴社チームの一員として裏方で担当します。貴社名義での納品に対応しています。